キャッシュフロー計算書の基本を理解して資金繰りを改善！損益と資金の関係からわかりやすく解説！

東日本大震災による壊滅的被害の更にその上に、欧米投資家のリスク回避による超円高が容赦なく日本を襲ってきました。このような中で日本経済はこれまでにない深刻な不況に陥っています。

そして中小企業のみならず超有名な大企業でさえ、会社の存続をかけてなりふり構わぬ生き残り策を実施しています。

しかし、このような大不況のなかで会社を存続させ続けられるのは、会社の大小にかかわらず、ある企業体質を身につけた会社だけです。

その会社とは、わずかな利益（場合によっては赤字）でも、会社の存続に必要な「お金（キャッシュフロー）」を確保し続けられる体質を身につけた会社です。

つまり、「お金（キャッシュフロー）」こそ会社の生死を最終的に決定づけるものなのです。

好況の時には売上は伸び、「お金」もついてきました。

しかし消費者が財布のひもを固く結んでいる時、会社を継続できるだけの「お金」を確保するのは非常に難しいことです。

このようなときは、金融機関からの借入もあてにできません。

政府が躍起になって金融機関の尻を叩いている時はなんとか借入できても、そのあとには返済が待っています。

売上が低迷している時の、借入金返済の苦しさは想像を超えるものです。

従って、なるべく借入に頼らず自前で「お金」をひねり出したいものです。

中小企業では大抵、経営者が1人で資金繰りに苦しんでいます。

経営者は資金繰りを楽にしたいといつも考えていますが、現実は毎月冷や冷やもので、思うようになりません。

なぜなら資金繰りの改善は、社長が号令をかけたらすぐ実現するほど簡単なものでなく、全社的に取り組んでやっと効果が期待できるものだからです。

それでは、資金繰り改善のためにはどのようにすれば良いのでしょうか？

それには、社員に対して会社のお金の動きについて教育することからスタートするのが良いでしょう。

なぜなら、社長が号令をかけても効果が出ないのは、社員にお金の知識が殆どないことが原因と思われるからです。

社員が知識をもてば、やる気が違ってきます。社員だって会社の役に立ちたいと思っているはずです。

そして、社員の足並みを揃え共有の知識とするには、グループ研修が効率的です。さらに全社的研修まで拡大できればベストです。

しかし、そのためには優れた教材が必要になります。

当社が開発しました、ＤＶＤ「目からウロコが落ちる！会社のお金の法則」は、このような条件に合うよう工夫を重ねて作ったものです。

資金繰り等の解説書は少なくありませんが、資金繰り表は本来、資金が不足する時期を前もって知ることが目的です。従って、その入金・出金方式の解説では、自社のお金が減少した原因は殆んどわかりません。

減少の原因がわからないと、資金繰りの改善をできる訳がありません。

当社のＤＶＤは、利益とお金の関係をはじめ、お金の増減全体の法則をスッキリと統一した方法で解説し、どこに「お金」が寝てしまいやすいのか、どうすればお金に困らない会社に変身させられるのか、これまでなかった明快な方法で、わかりやすく解説いたしております。

わずか３時間で、会社にとって最も大事な「会社のお金の法則」を社員にマスターさせることができます。

自動スライド方式に音声で解説しますから、書籍を読むよりはるかに楽にご覧になれると思います。

グループで一緒に、又は一人きりで、そして一気に一回で、または数回に分けて等、自由にご利用できます。

この手法をマスターすれば、会社の経営上最も大事な「お金」について、意識を集中してコントロールできるようになるでしょう。

実際にお金を使う社員が、「お金の法則」を理解し、コントロールできるようになるのですから、お金に困らない会社に体質改善することは、決して難しいことではありません。

従って「会社のお金の法則」のマスターこそ、資金繰り改善への近道と言っても過言ではありません。

この機会に、社員研修の教材としてＤＶＤ「目からウロコが落ちる！会社のお金の法則」を是非お試し下さい。

また、個人でこの法則を習得したい、やる気のある方もいらっしゃることと思います。

役員や幹部社員の方にとっては、この法則をマスターすれば利益を確実にお金に結び付けることのできる「貴重な人財」になられるでしょう。

また経理関係の方にとっても、これまで分かったようで曖昧だった会計と資金の関係がスッキリ分かり、経営の内容が手に取るように把握できるようになると思います。

このようなやる気旺盛な方は是非このＤＶＤをご覧ください。
会社経営に最も大事な知識を身につけられることと思います。

さらに、これから創業（起業）しようとされている方には特に必須の内容です。経営のスタート前にマスターされることをお勧めします。
堅実な経営の進め方が前もってイメージでき、
自信を持って事業を展開できることと思います。